[第130話 沖縄] 琉球の実測図(下)ー集落課税の副産物か

　ゼンリンの住宅地図ばりの精緻な全琉球測量図を、伊能忠敬の全国測量に半世紀以上先んじて作っていた琉球王府。その狙いは一体何だったのだろうか。







　その話に入る前に、測量の基準点として使われた「印部石（しるびいし）」の話を少し。印部石は、今もわずかに残されていて、現場で見ることができる。例えば、浦添城跡には「あさと原ス」と彫られた印部石がある。「あさと原」は小字の名で、「ス」は記号。石の上部は欠けているが、「と原」と「ス」の下半分がはっきり分かる。

　このような印部石は間切（まぎり、市町村に相当）ごとに200ー300個ほど設置されたらしい。しかも、これらは将来の再測量の可能性を考慮して、徹底したメンテナンスが王府から各間切に命じられていたという。

　この測量が行なわれたのは、1737年から1750年に実施された乾隆元文検地。乾隆元文検地を主導したのは、琉球王府の歴代高官の中でも傑出した指導力を発揮した蔡温（さいおん）だった。

　蔡温は優れた技術者としても知られる。植林などの分野では中国仕込みの優れた技術を琉球に伝え、王府高官として、その一部を自ら実践した。乾隆元文検地で用いられた測量技術も、同様に中国仕込みだった可能性がある。

　さて、それにしても、こうした精緻な実測地図をなぜ琉球王府は作成したのだろうか。

「琉球王府は、個々の農民ではなく、集落単位で課税していたんです」と話すのは、実測地図の研究を進めている沖縄県立芸大教授の安里進さん。




　日本の各藩は、原則として各農家に課税した。豊臣秀吉の太閤検地以来、各世帯の田畑の面積を測って納税の基礎としたが、この場合は、田畑の面積が分かれば課税額が算出できるので、それで充分だった。田畑の正確な位置だとか、集落の形＝境界を知る必要はなかったのだ。

　これに対し、琉球は集落を課税単位にした。となれば、ここはウチの村に入る入らない、といった境界争いは激しくならざるをえない。というのも、こうした境界の位置は、集落の課税額に直結するからだ。もちろん課税が個々の農民単位であっても似たような境界争いは起きただろうが、集落単位での争いとなれば、声の大きさや行動力は何十倍、何百倍になる。

　そう言えば、今でも沖縄の農村部では、字＝集落単位の団結の強さ、他の字との対抗心が強い。「他シマ」（よそのシマ）という言い方には、そんな対抗心のニュアンスが色濃い。方言も字ごとにだいぶ違う。

　かくして琉球王府は、正確な境界を定める必要に迫られ、ひたすら細かい実測図づくりを実施したのではないか―。安里さんはそんな風に考える。この説は、直接の史料に裏打ちされたものではなく、推測の域を出ないが、説得力はありそうだ。

　日本にもほぼ同じ時期に、同じような測量技術自体はあったことが分かっている。だが、琉球のような「必要」がなかったから、伊能図が現れるまで、日本全体の実測地図が作られることはなかった、ということかもしれない。

　安里さんによると、琉球王府時代の測量と作図をめぐる研究は、まだ緒についたばかり。これから、さらに興味深い研究成果が明らかになるかもしれない。


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